名門・常総カントリークラブ跡地の今とメガソーラー転換計画の深層
常 総 カントリー クラブは、かつて多くのゴルファーで賑わいを見せた名門コースとしての記憶を刻みながら、時代の変遷とともにその景観を激変させてきた場所だ。都心からのアクセスの良さと戦略性に富んだコースレイアウトで名を馳せたこの地は、バブル期のゴルフブームから平成の市場再編、そして近年の脱炭素シフトに至るまで、日本における土地利用の変遷を如実に物語る象徴的な現場となっている。
利根川の乾いた川風が吹き抜ける広大な敷地において、常 総 カントリー クラブの営業終了は当時のゴルファーコミュニティに小さからぬ衝撃を与えた。クラブハウスの賑わいが途絶えて久しい現在、現地ではどのようなプロジェクトが進行しているのか。2026年の独自取材によって見えてきたのは、名匠が手掛けたフェアウェイの記憶と、次世代のエネルギーインフラが交錯するリアルな土地の姿だ。
かつての名門、常総カントリー倶楽部が辿った栄光と閉鎖の背景
高度経済成長期からバブル期にかけて、首都圏近郊のゴルフ場は週末ごとに満員のゴルファーを迎えていた。常総カントリー倶楽部も例外ではない。昭和の利根川流域開発計画と連動する形で造成が進み、都心から1時間圏内という好立地を武器に、数多くの競技会やコンペの舞台となってきた。
風光明媚な林間コースとして定評を得ていた同コースだったが、バブル崩壊後のプレー人口減少と低価格競争の波が押し寄せる。会員権相場の下落、ゴルフ場運営業を取り巻く構造変化、維持管理コストの高騰が徐々に経営を圧迫していった。日本ゴルフ協会（JGA）加盟クラブとしての格式を保ちつつも、時代の荒波抗しきれず、惜しまれながらその長い歴史に幕を下ろす決断が下された。
跡地利用と坂東メガソーラー発電事業をめぐる現地の実態
閉鎖後の広大な跡地はどうなったのか。現在、茨城県坂東市に位置する旧コース敷地では、坂東メガソーラー発電事業を軸とした大規模な土地転換計画が着実に進行している。緑鮮やかだったフェアウェイには、太陽光を効率的に受光するための架台と漆黒のソーラーパネルが整然と並び、かつての風景を一変させた。
現地を歩くと、カート道の一部が管理用道路として転用され、池越えの名物ホールだったウォーターハザードは雨水調整池としての役割を与えられている。再生可能エネルギー産業の急速な拡大に伴い、広大かつ日当たりが良好で、造成済みの土地であるゴルフ場跡地は太陽光発電事業者にとって理想的な候補地となった。地元住民への説明会や環境アセスメントを経て、放置による荒廃を防ぎつつクリーン電力を生み出す拠点へと生まれ変わりつつある。
富澤誠造の手掛けたコース設計思想と失われたレイアウトの価値
ゴルフ史の観点から見れば、この地が失われた損失は決して小さくない。コースを手掛けたのは、昭和を代表する名設計家として名高い富澤誠造だ。自然の起伏を巧みに生かし、ゴルファーの挑戦意欲を掻き立てるコースマネジメント・設計の妙は、多くの玄人を唸らせてきた。
富澤の設計哲学は、ただ難易度を高めるのではなく、地形の持つ本来の美しさと戦略性を調和させる点にあった。風の抜け道、バンカーの配置、グリーン周りのアンジュレーションに至るまで、計算し尽くされた18ホールは名作と呼ぶにふさわしい仕上がりだった。現在ではその緻密な造形美を直接体験することはできないが、かつての航空写真やコースガイドには、日本のゴルフ文化を形作った匠の技が今なお色濃く残されている。
ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）や楽天GORAに見る予約市場の激変
常総カントリーが営業していた時代から現代にかけて、ゴルフ場の流通プラットフォームは劇的な変化を遂げた。かつて電話一本や会員紹介が主流だった予約システムは、ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）や楽天GORAといった大手ポータルサイトの台頭によって完全にオンライン化された。
ネット予約の普及は利便性を飛躍的に高めた一方で、周辺のスポーツ・レジャー施設間での価格競争とプランの差別化を加速させた。集客力が可視化されるシビアな市場において、生き残る施設と業態転換を余儀なくされる施設の二極化が進展。こうしたデジタルシフトと市場競争の激化もまた、全国各地のゴルフ場が事業継続か跡地売却かの選択を迫られる大きな契機となった。
再生可能エネルギーへの転換が地域社会と環境にもたらすインパクト
ゴルフ場からメガソーラーへの転換は、単なるビジネス上の選択に留まらず、地域環境や地方財政にも複雑な影響を及ぼす。芝生の維持管理に用いられていた農薬や化学肥料の使用がゼロになる一方、森林伐採や地表面の熱吸収による局所的な気温変化など、新たな環境課題への配慮が求められる。
茨城県坂東市をはじめとする受け入れ自治体にとっては、固定資産税の安定収入や脱炭素社会の実現に向けた数値目標の達成という明確なメリットが存在する。広大なスポーツ・レジャー施設を産業用地として再定義し、防災機能を維持しながら持続可能な発電設備として運用していく試みは、地域創生の新たなモデルケースとして注視されている。
全国に広がるゴルフ場跡地再編と2026年以降の土地利用モデル
常総カントリー倶楽部が辿った軌跡は、決して特異な一例ではない。全国で数百に及ぶゴルフ場が同様の転換期を迎えており、農業用地への回帰、物流拠点やデータセンターの誘致、さらには森林再生プロジェクトなど、多角的な活用策が模索されている。
コースマネジメント・設計の技術がかつて大地を美しく彩ったように、現代ではそれらの土地をいかに安全かつ持続可能な社会基盤へ再編するかが問われている。ゴルフ場運営業が切り拓いた日本の豊かな緑地空間は今、再生可能エネルギーという新たな役割を担い、次の時代へと受け継がれようとしている。 （出典: 常 総 カントリー クラブ（Yahoo!ニュース））
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